住まい総合情報活用術
住宅価格がGDPや勤労者の平均世帯所得に対して高かったのか、安かっだのかについても見ておきましょう。第1期には、GDP・勤労者世帯所得より平均価格・平均坪単価が下回っていましたが、第2期から第3期、つまりバブル期から崩壊期には、マンションの平均坪単価と平均価格だけが、GDPや勤労者世帯所得と乖離していたことがわかります。一方、第?期、なかでも「失われた10年」が終わる2001年までの時期は、GDPも勤労者世帯所得も低迷を強いられていますが、平均坪単価はそれ以上に低くなっています。そして第V期に入り、平均価格はGDPに、平均坪単価は勤労者世帯所得にようやく追いついてきました。見方を変えれば、住宅価格は2006年以降の価格の上昇によって、ようやく日本経済や日本人の所得に見合った水準になったということができるのです。
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